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【リカレント教育】大人になってからの学び直しとは?|背景から事例を徹底解説!

<はじめに>
昨今、メディアでは「社会人の学び直し」に焦点があてられるようになりました。
特に、コロナ禍のおうち時間もあり、何か新しく学びたいと考えていらっしゃる方も多いと思います。
そこで、当記事では話題の「リカレント教育」について、概要やトレンドの背景、具体的な支援策まで詳しく解説します。

<リカレント教育とは>
リカレント教育は、義務教育や高等教育から離れて社会に出た後も、それぞれが必要なタイミングで再び教育を受け、仕事と教育を繰り返す学習形態を指します。
もともと、英語で「繰り返す」「循環する」という意味がある「リカレント(recurrent)」と教育を結び付けた、新しい学び方です。
特に日本では、仕事を継続しながら、学び直すスタイルもリカレント教育に含まれる傾向にあります。
そのため、社会人になってから仕事に関連する専門知識を学ぶ意味合いも大きく、「社会人の学び直し」とも呼ばれています。

リカレント教育と混同されやすいものに、「生涯学習」があります。
生涯学習では一生にわたって行う様々な学習を通じて豊かさを享受する学習形態である一方で、リカレント教育は、仕事に生かすための知識を学ぶ形態にあります。
そのため、どちらも「学ぶ」という点では共通してますが、リカレント教育はより実践的な学習形態と言えます。

<リカレント教育のトレンドの背景>
ここでは、リカレント教育が注目されるようになった、3つの大きな背景について解説していきます。

・急速なビジネス環境の変化
1点目が、社会環境の急激な変化です。
昨今、技術革新やテクノロジーの進歩によって、ビジネス環境が日々進化しています。
特に近年では、企業内部では従来の業務方法やノウハウが、ビジネスで通用しなくなるケースが頻繁に生じるようになりました。
その結果、急激な市場の変化に対応するために、DXやプログラミングといった新しい知識を習得するニーズが高まり、働きながら教育を受けることで学びを深める「リカレント教育」に注目が集まるようになりました。

・雇用の流動性の加速
2点目が、雇用の流動性の高まりです。
欧米で、転職を通じたキャリアアップが一般的になるなかで、日本でも徐々に「終身雇用制度」が改められ、雇用の流動化が進むようになりました。
これによって、転職活動において自分の市場価値を高めることに関心が向けられるようになりました。
その1つの手段として、実務経験と並行しながら、リカレント教育で専門知識を磨くことに大きな注目が集まったと考えられています。

・労働寿命の向上
3点目が、労働寿命の向上です。
昨今、日本では長寿化によって「人生100年時代」という言葉が掲げられるようになりました。
同時に、少子高齢化によって、定年退職の時期は遅れ、労働寿命が大幅に伸びている状況にあります。
このような環境の下で、業務の最前線に立つビジネスマンにとっては、新たな学びを取り入れ、常に自分の知識を時代に即したものに変化させることが求められるようになりました。
労働寿命の長期化による、ノウハウのアップデートへの需要がリカレント教育のトレンドの背景に存在しています。

<リカレント教育の利点>
・専門性の向上
利点の1つに、専門性の向上が挙げられます。
リカレント教育では、腰を据えて仕事に必要な知識やノウハウを学ぶことができるため、専門性を高めるのに適した環境を得ることができます。
また、学んだ知識をすぐに実務に応用できる点で、義務教育や高等教育とは異なり、専門性の向上をスムーズ図ることができます。

・生涯年収の向上
リカレント教育を通じて、年収の向上も期待することができます。
昨今では、企業によって、個人が保有する資格や専門知識に応じて、給与が変動する制度を設ける会社も増加しているため、リカレント教育を通じた専門性の獲得が生涯年収の大幅な向上をもたらすと考えられます。

・生産性・業績の向上
リカレント教育を推奨することによる企業のメリットに、社内の生産性や業績の向上が挙げられます。
社員のスキルアップは、新たなビジネスアイディアや社会変化に即した事業の創造につながります。
そのため、業務の質の向上を通じた業績の向上が、利点に挙げられます。

<日本のリカレント教育の現在>
現在、厚生労働省がリカレント教育の支援を拡充させています。
ここでは、現在の日本におけるリカレント教育について解説します。

・具体的な政府の支援情報
①教育訓練給付金
主体的な専門性の獲得、または中長期的なキャリアアップを支援し、雇用の安定を促すための制度です。
対象講座を修了した場合は、自ら負担した受講費用の20%~70%の支給が受けられます。

②高等職業訓練促進給付金
母子家庭の母、または父子家庭の父の経済的な自立を支援するため、自治体と協力して就業を支援する制度です。
国家資格やデジタル分野における資格の獲得を目指す場合に、月10万円の支給が受けられます。

③キャリアコンサルティング
在職中の方を対象に、将来のキャリアについて、キャリア形成サポートセンターでコンサルタントに無料で相談できます。
オンラインによる相談も可能です。

・具体的な取り組み事例
①文部科学省:就職・転職支援の大学リカレント教育推進事業
文部科学省では、非正規雇用の方々、失業中の方々を主な対象に「就職・転職支援のための大学リカレント教育推進事業」を行っています。40大学63プログラムが採択され分野はデジタル、医療・介護、地方創生、女性活躍等多岐にわたります。募集期間やプログラムの情報については各大学のウェブサイトにも掲載予定ですが、文部科学省ウェブサイトでも随時更新予定ですのでご確認ください。受講費用についても原則無料となっています(一部テキスト代等は除きます)。

②東京電機大学:国際化サイバーセキュリティ学特別コース
同大学では、ICTシステムの開発者やサイバーセキュリティ技術者などを対象に、法律や倫理などの関連分野の教育を行っています。
企業と連携したプログラムを通じて、サイバーセキュリティ能力を養うことができるコースになっています。

③日本女子大学:リカレント教育課程
同校では、育児などで離職した後、復職を目指す女性を対象にキャリア教育を実施しています。
企画や広告など、広範で応用が可能な知識を身につける実践的な講座が準備されています。
また、企業とのマッチングを含めた再就職支援も行っています。

・何から始めるべきか
リカレント教育に関心をもったものの、何からスタートするべきか困った場合、まず「マナパス」にアクセスすることをお勧めします。
同サイトは、文部科学省が開設・運営しているウェブサイトで、社会人の学びについての情報が幅広くまとめられています。
ぜひ、自分の関心に合った講座を探してみてください。

<さいごに>
リカレント教育を通じた学び直しは、今後も注目を集めることが予想されます。
マナパスや国・地方自治体が主導する給付金を活用しながら、興味を持った分野での学びを深めて頂ければと思います。

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